研究開発課題５
消費者・生産者の
行動変容
労働人口の変化や、気象災害の激化など将来の社会・環境制約が懸念される。近年の急激な環境変化は地域で取り扱う食材供給に変化を引き起こしている。特に水産資源においては、これまで地域で親しまれていた食材の旬の時期や、収穫量が大きく変化し、かつ消費文化の無い水産物が大量に収穫されることで、水産業の生産低下と未利用資源発生増大の要因となっている。これまでの研究で、都市部の消費者がナラティブを通して地方の食を巡る環境の現状を知ることで、食に関する価値観や消費行動を変えることが明らかになった。気候変動に対して生産・消費の両側面から適応するには、地方の生産者と都市の消費者を共創の場でつなぎ、影響しあうことで、食材の適正な選択に行動変容を促す必要がある。
研究開発課題リーダー
Ryuzo FURUKAWA
研究開発課題リーダー
東京都市大学 総合研究所
サステナビリティ学連携研究センター 教授
1972年、東京都生まれ。博士（学術）。東京都市大学環境学部環境経営システム学科教授。東京都市大学総合研究所サステナビリティ学連携研究センター兼任。専門は環境イノベーション。東京大学大学院工学系研究科修了後、民間シンクタンクを経て、2005年に東京大学大学院にて博士号取得。2005年から2018年まで東北大学大学院環境科学研究科准教授。2018年4月から現職。環境イノベーションプロセス研究、バックキャスト思考、ライフスタイル・デザイン、戦前の暮らし方、ネイチャー・テクノロジー、地方・都市連携によるイノベーションシステム創出研究などの研究を行っている。著作に『地下資源文明から生命文明へ 人と地球を考えたあたらしいものつくりと暮らし方のか・た・ち』（東北大学出版会、2014）、『キミが大人になる頃に。』（日刊工業新聞社、2010年）、『未来の働き方をデザインしよう』（日刊工業新聞社、2011年）、『90歳ヒアリングのすすめ』（日経ＢＰ社、2012年）、『Lifestyle and Nature』(Pan Stanford Publishing,2019 )等がある。『「バックキャスト思考」で行こう！』（2020）,『在来知と社会的レジリエンス～サステナビリティに活かす温故知新～』（2021）等がある。
メンバー
栗山 康孝
Yasutaka KURIYAMA
1955年福岡県生まれ。1978年、名古屋工業大学工学部電気工学科を卒業。その後、当時の日本無線、富士ゼロックス、九州松下電器にて、組み込み系ソフトウェアの開発やソフトウェア技術者の人材育成に携わった後、2010年より九州大学にて学術研究員として大学におけるキャリアを開始。当初の３年間はキャリア支援センターにて、博士人材の就職支援を担当。2013年からは同じく九州大学の科学技術イノベーション政策教育研究センターにて、全国の自治体が実施している科学技術政策を調査する「地域科学技術イノベーション政策基本調査」の第1期から第3期に従事した。特に得られたデータを公開するためのW E Bシステムである、「科学技術イノベーション政策支援システム（通称：R E S I D E N S）」のシステム面での仕様策定、運用を担当し、現在、以下のU R Lにて公開中である。
http://rs.sti.kyushu-u.ac.jp/residens/
田村 綾海
Ayami TAMURA
東京都市大学 総合研究所 特別研究員
画家。一般社団法人文化芸術循環機構代表理事。1996年生まれ。長崎県出身。デザイン専門学校卒業後、都内のデザイン事務所に勤務。百貨店のカタログデザイン、大手アパレルメーカーの広告デザイン、航空会社のカードデザインなどを手がける。2021年初のクラウドファンディングで160%を達成し、キャンピングカーで旅を始める。訪れた先で、地方で抱える課題や生産者の想いに向き合い、「観る人に未来を考えてもらう作品」をその土地で取れる廃材を使って制作している。様々な課題や想い、現状を正しく全国に届けるアートを通したメッセンジャーとして活動。初のエコアート展（麻布十番）初日完売。2回目の個展（表参道）お客さま動員数1日200名以上/作品完売。2022年大丸神戸店での個展開催2023年IKEA渋谷での個展開催。
6つの研究開発課題
